物件を探す際に、築年数を重視する人は多いのではないでしょうか。新築物件には新築物件にしかない魅力があり、きれいな家に住みたい人にとっては重要な要素の1つです。しかし、築年数が古い物件のデメリットを把握していればお得に住める可能性もあります。今回は物件の築年数について掘り下げていきます。

築年数とは

築年数とは、物件が完成してから何年経っているかを表す数字です。築年数20年であれば20年前に建てられた物件ということになります。あまりに築年数が経過している物件だと、現在の住宅法や耐震法の基準を満たしていない可能性があり、住み続けるうえで不安な要素を抱えているかもしれません。とはいえ、現在の耐震基準は1981年に改められているため、2022年の時点で築40年を下回る物件であれば基準を満たしていることになります。

建物の構造によって耐久年数は異なる

建物の耐久年数は、法定耐用年数によって異なります。法定耐用年数とは資産価値がなくなると予想される期間のことであり、決して寿命という訳ではありません。しかし、物件を選ぶ際には1つの目安になります。木造だと築22年、軽量鉄骨造だと築17年、鉄筋コンクリートだと築47年です。

築古物件とされるのは何年から？

築古物件の基準は明確に定められていません。築10年でも築古だと感じる人もいれば、20年以上でも気にならない人もいるでしょう。不動産業界では、一般的に築30年以上経っている物件を築古として扱います。築１年未満であり誰も入居していない物件を新築、築3～5年未満の物件は築浅になります。

築古物件のデメリット

築古物件のデメリットとして、やはり古さがあげられます。建物内部が経年劣化によって傷んでいる傾向があります。入居時や退去時にハウスクリーニングはしてもらえますが、一般的な清掃では落としきれない汚れや傷がある可能性も。築古物件への入居を考えている場合、写真だけで判断せず自分の目で家の状態を確かめることをおすすめします。

設備が建てられた当時のままの可能性大

築古物件では畳に押し入れの和室があったり、独立洗面台が設けられていなかったりと、設備そのものが古い可能性が高いです。入居者が良いと判断するならデメリットにはなりませんが、内装や設備面が古いままだと何かと不便に感じる人もいるでしょう。そのような人にとって築古物件は向いていません。

建物の機能的な問題を無視できない

築古物件は耐震性能が低い可能性を抱えていることは述べましたが、他にも防音や断熱といった家の機能的な問題があるかもしれません。古い物件だと隣の家の生活音が聴こえたり、冬場は家が冷え切ってしまったりと、快適に住めないことも考えられます、そのため、自分で防音や断熱のために工夫を凝らす必要が出てきます。シートやカーペットなどを使えば問題をクリアできるかもしれませんが、その分の費用と手間がかかることを覚えておきましょう。また、築浅の物件に比べ虫が出やすい傾向があります。

築古物件のメリット

家賃が安い

築古物件のメリットの一つは、家賃が安いことです。一般的に物件は築年数が古くなるにつれて価値が低下していくため、新築や築浅物件よりも家賃が安くなります。

また、築古物件は資産価値が下がりにくいといった点も特徴です。一般的に一定年数が経過すると、物件の資産価値は０になります。木造戸建てのケースでは、法律で定められている耐用年数が22年であるため、築年数が25年以上経過している物件の価値はほぼないと言えるでしょう。そのため、築年数がこれ以上経過しても価値が下がりにくいと解釈できます。

家賃の安い築古物件は、コストを抑えて住みたい方におすすめの物件と言えるでしょう。

新築や築浅物件よりも探しやすい

築古物件は新築や築浅物件よりも物件数が多いため、探しやすい点もメリットの一つです。新築や築浅物件にこだわると、選択肢が狭まってしまい希望の物件を見つけるまでに時間がかかってしまうでしょう。

現在、日本は人口減少により空き家が増加傾向にあるため、築古物件が多い状況です。そのため、物件を選ぶ際にこだわりがない場合、築古物件も選択肢に入れることでさまざまな物件から選べるようになるでしょう。

住宅は、駅やショッピングセンターの近くといった生活がしやすい立地から作られる場合が多いです。新築や築浅物件が利便性の高い場所に建つと、すぐに埋まってしまいます。

築古物件の場合、街の中心部が開発された頃に建てられたものが多いため、希望の場所で物件が見つけられる確率も上がります。

土地が広い物件を手に入れられることも

土地が広い場所に建てられた築古物件の場合、お部屋も広くゆとりのある生活が実現できるでしょう。土地が現在よりも多くあった時代に建てられた物件は、土地が広い場所に建てられたものも多くあります。

現在では人件費や資材にかかる費用が高騰しているため、新築マンションなどの価格も上がっています。価格を抑えて物件を売るために、専有面積を抑えて戸数を増やすといったケースもあるため、面積が広い築古物件を選ぶことも検討すると良いでしょう。

リノベーション物件が見つかる場合もある

築古物件の中には、リノベーションをして新築同様の内装や設備を備えている物件もあります。築年数が経過すると、ドアや床、水回りなどが劣化していることがあり、そのままの設備では入居者が決まらないといったケースもあります。

リノベーションが施されている物件の場合、新築同様の住み心地でありながらも家賃が抑えられるといった点が魅力の一つでしょう。また、新築や築浅物件よりも競争率が低いことから、リノベーション物件が見つかりやすくなります。

古い物件を選ぶ先に見るべきポイント！

築浅の物件にはメリットも存在します。同じ家賃で比べた際に、築浅の物件より広い部屋やゆとりがある間取りに住める可能性が高くなります。築古の物件も含めることで、立地や周囲の環境など自分の理想的な物件に出会えることも。どの程度の古さなら許容できるか、自分できちんと定めて物件探しに役立ててください。

内部リノベーションによって快適さアップ

築40年の物件であっても、10年前にリフォーム・リノベーションされていれば築10年の物件と比べて遜色ありません。外観は古くても快適に住めるなら問題ないという人は、築古物件が狙い目です。壁や床だけでなくキッチンや洗面台など、生活を豊かにしてくれる設備も新しくなっていればより快適に住めるでしょう。

他にもエアコンや給湯器など、あらかじめついている設備が問題なく動くかどうか、いつから使っているのかなど、気になる点に関しては事前に不動産屋または管理会社に確認してください。あまりに古い場合、交換してもらえることもあります。同時に、内見時に廊下や階段、郵便ポストなど共用部分がきれいに手入れされているか確かめておきましょう。

耐震工事の有無は確認するべき

耐震の基準は1981年6月、2000年6月に変わっています。それ以前に建てられた物件は基準を満たしていないことになりますが、物件によっては追加で耐震工事を行っているケースも。適切な耐震補強工事がなされていれば、築古物件でも安心して住むことができます。耐震工事を実施しているかどうか入居前に尋ね、そのうえで住むかどうかを判断してください。

まとめ

建物の築年数について解説しました。築30年以上経っている築古物件は、見た目や設備の古さ、住んだ時の快適さなど新築・築浅に比べ劣っている部分が多いのは事実です。しかし、広い家に住めたりきれいにリノベーションされていたりと、様々な人の家探しの条件に適合する可能性もあります。自分が重視するポイントの優先順位をつけ、理想的な物件を探しましょう。

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